マネールビー

略歴・人物

10歳の時から坂田ジュニア塾でゴルフを始め、西原中時代には熊日トーナメントジュニア女子の部で2連覇を達成。東海大二高1年の時に九州女子アマ2位。2005年7月、プロテストに3位で一発合格。新人戦の加賀電子カップで優勝する。

今季は30試合に出場し予選落ち4回。ベストフィニッシュはクリスタルガイザーレディースの3位。賞金ランクは13位（4675万1163円）。

2007年1月19日に南アフリカで行われる第3回W杯に、諸見里しのぶと共に出場した。

2007年4月に行われた「ライフカードレディス」で初優勝を飾る。なお、同日に行われていた「東建ホームメイト杯」（男子ツアー）の優勝者は上田諭尉で男女の「上田」が初優勝を飾ることとなった。

北京オリンピック（ぺきんおりんぴっく、Games of the XXIX Olympiad Beijing 2008）は、2008年の8月8日から8月24日までの期間、中華人民共和国の首都北京を主な会場として開催されていることが予定されている第29回夏季オリンピックである。アジアで夏季オリンピックが開催されるのは1988年の韓国・ソウル大会以来、20年ぶり（5大会ぶり）3回目。中国では初開催。開会式は中国時間2008年8月8日20時8分（午後8時8分、日本時間は午後9時8分）に行われる予定である（8は中国では縁起の良い数とされている）。競技のうちいくつかは近隣の都市や沿岸部の都市青島で開催予定であり、馬術競技については、2005年7月8日のIOC総会で香港の沙田競馬場での開催が決定した。

第二次世界大戦後に開催の夏季オリンピックで、アメリカ合衆国とロシア（旧・ソビエト連邦）以外の国（中国）が金メダル獲得数で第1位になる可能性のある初めての大会である。

ルールとマナー

イングランド起源のサッカーやラグビーと同様に基本的なルールは簡単である。ゴルフのルールは簡単に言えば「あるがままに打つ」が基本原則である。プロトーナメントにおいては競技委員がいるが、本来は自分の他には審判がいないスポーツである。ルール上はボールの交換のように他の競技者の確認が必要な場合もあるが、あくまでも競技者自身が審判でありルールはもちろんのことマナーを守ることが非常に重視されるので「紳士のスポーツ」と呼ばれている。

ルールは主に救済とペナルティに関する条項が定められている。救済として定められているのは、「ボールが何らかの理由で紛失したような場合に競技を続行できるようにする」ために定められたものである。主なものは、OBの場合は1打付加して打ち直し競技を続行できる、ウォーターハザードの場合は1打付加してホールに近寄らないようにドロップして打ち競技を続行できる、動かせない障害物の場合はニアレストポイントでドロップして打てる、などがある。ペナルティとして定められているのは「あるがままの状態を維持せずに競技者に有利になるように状況を変えてしまった場合に科せられる罰」であり、たとえば、自分自身や自分の道具などに打球が当たった場合は、ボールの方向を変えた違反として2罰打を科せられる、などがある。

基本的には、自然のもの（木、草、岩）などはショットの障害となっても動かしたり壊したりしてはならず「あるがまま」に打たなければならない。対して、人工のものは障害物を避けるために救済が受けられる。「動かせない障害物」と「動かせる障害物」に分かれる。「動かせない障害物」はルールに従って救済が受けられ、規定に則ってボールを動かすことができる。「動かせる障害物」は障害物を動かしたり取り除いてもよい。枯葉等の些細な障害物は「ルースインペディメント」と呼び、ハザード以外では取り除いてもよい。

マナーとしては、ショットの際に作った地面の削れた跡（ディポット跡）を自分で直す、グリーン上ではグリーンを傷つけずに歩く、グリーンのボールマークの凹みを直す、バンカーではショット後に砂を均す、他の競技者のショットの際は静かにする、等がある。アマチュアで特に重要なのは、前の組に遅れずにプレーする、ショットの際に時間をかけすぎない、ボール探しに時間をかけすぎない、などが挙げられる。

環境税（かんきょうぜい、environmental tax）とは環境負荷の抑制を目的とし、かつ、課税標準が環境に負荷を与える物質に置かれている税をいう。従来主流であった規制的手法ではなく、経済的手法で環境問題を解決するために導入される税の総称である。環境税によって外部不経済が経済の内部に取り込まれることが期待される（課税による外部不経済を市場内部へ取り込むことを主張したのは、アーサー・セシル・ピグー（1920年）であり、ピグーの提唱した税制をピグー税とよぶ）。

外国為替市場（がいこくかわせしじょう）とは、外国為替取引が行われる場の総称。外為市場（がいためしじょう）と略称することもある。

外国為替市場は、広義に解すれば外国為替銀行としての対顧客市場も含まれるが、一般にはより狭義に為替銀行間取引が行われる場を指す。為替銀行の顧客には、商品の輸出入を行う貿易業者を中心に、運賃、保険料、利子・配当金、海外旅行費用などの経常的経済取引や、対外証券投資、対外直接投資、対外貸付け・借入れなど資本取引を行う者がある。外国貨幣の交換を行う両替商も為替銀行の顧客である。為替銀行は、こうした対顧客取引によって生じた外国為替の持高や資金の過不足を調整するため、相互に外国為替の売買を行う。この為替銀行間の取引を銀行間取引といい、その市場を銀行間市場（インターバンク市場）という。銀行間市場における取引には、外国為替ブローカー経由で行われるものと、為替銀行が相互に直接取引を行う直取引とがあるが、後者は相互に満足する出合いが限られるため、外国為替ブローカー経由取引が圧倒的に多い。銀行間取引は、一地域の市場内にとどまらず、広く他の地域あるいは外国の市場においても本支店または外国の取引銀行を通じて活発に行われる。銀行間市場には、政府・中央銀行も参加する。これは、特定の政策目的をもって為替相場に影響を与えるために行われ、この取引は市場介入と呼ばれる。

銀行間取引を大別すると、直物取引、先物取引およびスワップ取引に分かれる。直物取引は、取引の対価の受渡しが原則として取引日の翌々営業日（2営業日目）に行われるものである。先物取引は、対価の受渡しが将来の特定日に行われる取引であるが、通常直物取引の受渡し日を基準にして1ヵ月や6ヵ月などの月単位で区切った確定日を受渡し日としている（順月確定日渡し条件）。スワップ取引は、直物取引とその反対方向の先物取引、または受渡し日が異なる相互に反対方向の二つの先物取引を同時に同額、同一の相手方と行うものである。

銀行間市場で成り立つ為替相場は、為替銀行の対顧客相場の基準となるが、貿易業者などはこの対顧客相場をいわば与件としてさまざまな対外取引を行い、そこから生じた外国為替の需給が再び銀行間相場に反映される。銀行間市場は、当事者が毎日特定の場所に集合して外国為替の売買を行う取引所がある場合（ドイツ、イタリア、フランスなど) と、電話・ファックス・電子的媒体（コンピューター回線など）で個々に行う取引を総合した抽象的な場を指す場合（ニューヨーク、ロンドン、東京など）に分かれる。取引所がある国々の銀行間市場でも、取引所取引以外の銀行間取引が活発に行われている。取引所取引で成立する為替相場は、通常為替銀行の小口の対顧客取引の基準相場となる。

景気循環（けいきじゅんかん）とは、経済全体の活動水準である景気において、循環的に見られる変動のことである。

景気循環局面の分割については、一循環を拡張局面と後退局面の2局面に分ける考え方と、回復、好況、後退、不況の4局面に分割する考え方がある。2局面分割の場合には、景気拡大の最高点が山で後退局面の最悪時点が谷であり、谷から谷までが1循環とされる。4局面分割では正常な水準から出発して、好況、後退、不況、回復の各局面を経て、再び正常な水準に戻るまでを1循環とすることが多い。

キチンの波

約40ヶ月の比較的短い周期の循環。短期波動とも呼ばれる。アメリカの経済学者ジョセフ・A・キチンが1923年の論文でその存在を主張したため、「キチンの波」と呼ばれる。主に企業の在庫変動に起因すると見られる。

在庫循環は長く景気循環の基礎であったが、1990年代アメリカの長期好況の中でこの循環は次第に不明瞭になっていった。一時は、景気循環が消滅したとまで言われたが、実際には設備投資の循環などを軸に景気循環は全く衰えていなかった。しかし、21世紀に入って在庫循環が次第に不明瞭になっていることは明らかになっている。グローバル化やIT革命(SCMの進展→在庫調整の短期化)が要因として挙げられている。

1999.1Q-2005.3Qの日本の在庫循環右図は1999年第一四半期から2005年第三四半期までの、日本における在庫循環である。横軸が鉱工業生産指数の前年比変動率、縦軸が在庫指数の前年比変動率である。青線が循環の一周期である。赤線は次の周期の途中である。青線は1999年第一四半期から、2002年第二四半期まで14四半期（3年半：42ヶ月）である。

図の説明と循環（青線）の展開について述べる。

図の説明

在庫循環の図は右が生産の増加過程、左が生産の減少過程である。そして、上が在庫の増加過程、下が在庫の減少過程である。これにより生産と在庫の組み合わせが四つできる。

生産増在庫増

生産が増加し出荷を上回るために在庫が増加する状態で景気拡張の末期である。

生産減在庫増

生産過剰が調整され生産減少が始まるが、依然出荷を上回るため在庫は増加する。景気後退の初期である。

生産減在庫減

生産が減少し出荷を下回るため、在庫が減少する。景気後退の末期である。

生産増在庫減

出荷が回復し在庫水準がさらに低下したために生産が回復するが、出荷を下回るために在庫が減少する。景気拡張の初期である。

このように、生産が出荷に遅行する傾向があるため、在庫循環は左回りになる。

循環（青線）の展開

1999.1Q-1999.2Q 生産減在庫減

1999年始めは、1998年における世界的な経済変調と日本の危機的な経済状況を抜け出し、景気後退の最終段階にあった。

1999.3Q-2000.3Q 生産増在庫減

1999年後半から2000年の間は世界的なITブームの絶頂期にあり日本の生産は回復基調に乗った。

2000.4Q-2001.1Q 生産増在庫増

2000年秋にはITブームが失速し、在庫が積みあがった。

2001.2Q-2001.3Q 生産減在庫増

在庫調整で生産は減少に転換した。

2001.4Q-2002.2Q 生産減在庫減

生産はさらに減少し、出荷の低下を上回ったため在庫は減少に転じた。日本の景気は最も厳しい時期にさしかかった。

2002.3Q〜(赤線) 生産増

生産は緩やかな回復を続ける。

上記のICカードに、生体認証に用いる情報を追加記録したものである。ATMに用いられる生体認証として、手のひらの静脈パターンを読み取る方法と、指先の静脈パターンを読み取る方法の2種類が採用されている。手のひら方式は三菱東京UFJ銀行（旧東京三菱店の口座）、青森銀行、七十七銀行、南都銀行、広島銀行、城南信用金庫などで、指先方式はみずほ銀行や三井住友銀行、日本郵政公社、りそな銀行、埼玉りそな銀行、秋田銀行、荘内銀行、山形銀行、岩手銀行、みちのく銀行、京都銀行、近畿大阪銀行、京都信用金庫などで採用されている。

現時点(2006年2月)では相互に互換性は無いが、今後は各々の系列で、他方の方式にかかわる生体認証情報もICに追加記録し、最終的にはどちらの生体認証方式のATMでも使える様になる。

利札（りさつ、りふだ）とは、債券に付随する無記名証券である。

証券業（しょうけんぎょう）は、証券会社のように、証券取引法に基づき有価証券を売買する商売のことである。

証券取引法第二条の8に次のように定義されている。

この法律において「証券業」とは、銀行、優先出資法第2条第1項に規定する協同組織金融機関（以下「協同組織金融機関」という。）、信託会社その他政令で定める金融機関以外の者が次に掲げる行為のいずれかを行う営業をいう。

1．有価証券の売買（有価証券先渡取引を除く。以下この項において同じ。）、有価証券指数等先物取引、有価証券オプション取引又は外国市場証券先物取引（有価証券の売買にあつては、第７号に掲げるものを除く。）

2．有価証券の売買、有価証券指数等先物取引、有価証券オプション取引又は外国市場証券先物取引の媒介、取次ぎ（有価証券等清算取次ぎを除く。）又は代理（有価証券の売買の媒介、取次ぎ又は代理にあつては、第７号に掲げるものを除く。）

3．次に掲げる取引の委託の媒介、取次ぎ又は代理

イ　取引所有価証券市場における有価証券の売買、有価証券指数等先物取引又は有価証券オプション取引

ロ　外国有価証券市場（取引所有価証券市場に類似する市場で外国に所在するものをいう。以下同じ。）における有価証券の売買又は外国市場証券先物取引

3の2．有価証券先渡取引、有価証券店頭指数等先渡取引、有価証券店頭オプション取引若しくは有価証券店頭指数等スワップ取引（以下「有価証券店頭デリバティブ取引」という。）又はこれらの取引の媒介、取次ぎ（有価証券等清算取次ぎを除く。）若しくは代理（以下「有価証券店頭デリバティブ取引等」という。）

3の3．有価証券等清算取次ぎ

4．有価証券の引受け（有価証券の募集若しくは売出し又は私募に際し、第6項各号のいずれかを行うことをいう。）

5．有価証券の売出し

6．有価証券の募集若しくは売出しの取扱い又は私募の取扱い

7．有価証券の売買又はその媒介、取次ぎ若しくは代理であつて、電子情報処理組織を使用して、同時に多数の者を一方の当事者又は各当事者として次に掲げる売買価格の決定方法又はこれに類似する方法により行うもの

イ　証券取引所に上場されている有価証券について、当該証券取引所が開設する取引所有価証券市場における当該有価証券の売買価格を用いる方法

ロ　第75条第1項の規定により登録を受けた有価証券について、当該登録を行う証券業協会が公表する当該有価証券の売買価格を用いる方法

ハ　顧客の間の交渉に基づく価格を用いる方法

ニ　イからハまでに掲げるもののほか、内閣府令で定める方法

※協同組織金融機関は、信用金庫、信用協同組合、労働金庫、農業協同組合、漁業協同組合などを指す。

株価（かぶか）とは株式市場における株式の価格のことという認識が強いが、正しくは「株式市場において、目的の株式に対して直近に約定があった値段」のことである。一方的に売りまたは買いの注文が多く、約定に至らない値段のことを気配値（けはいね）という。

特に、一日の最初に取引された株価は始値、最後に取引された株価は終値といい、立会時間中で最も高い株価を高値、最も安い株価を安値と呼ぶ。これらの四つの値を合わせて四本値と呼び、一日の株価の変動を見るための重要な値とみなされている。また、証券取引所内で売買取引をする際の株価を呼び値とも表現する。

株価は市場の原理に従って変動するが、あまりにも急速な変動は投資家が不測の損害を被ると考えられ、一日に変動できる株価は一定の範囲に制限されている。この制限が値幅制限で、株価が値幅制限の限界まで急騰・暴落することをそれぞれストップ高・ストップ安という（ただし、株式が上場された初日において、始値が決定されるまでの間には値幅制限がない）。また、株価の変動は、時々の株価によって決まる呼び値単位を最小単位として変動する。

日本の株式市場における株価の決定方式は大きく二つに分けることができる。一つはオークション方式といい、売買当事者が希望する価格と数量を証券取引所に告げることにより、証券取引所側で約定を行うもので、日本では一般に使用されている決定方式である。もう一つはマーケットメイク方式といい、マーケットメイカーとなった証券会社が、確実に成立する気配値を出して売り方と買い方を募るもので、日本ではごく一部の銘柄において採用されている方式である。

株価の変動を把握するために作成する図のことを罫線表（チャート）と呼び、その主なものとしてはローソク足や一目均衡表などが挙げられる。また、個別の銘柄の株価ではなく、特定の市場全体の動向を把握するために複数の株価を元に算出した値が株価指数であり、東証株価指数（TOPIX）や日経平均株価、毎日新聞による日本株30などが有名である。